原価計算の基礎・費目・棚卸計算

財務・会計頻出度 A直近8年は半分以上の年で出る

財務・会計の「原価計算の基礎・費目・棚卸計算」は、2007〜2025年度（19年分）の第1次試験で20問が出題されています。出題があったのは19年のうち15年です。

直近8年に絞ると6年で出題があり、8年のうち6年という頻度は「半分以上の年で出る」にあたります。余力があれば押さえる。出れば得点源、というのがこの分野の位置づけです。

出題のあった年は平均1.3問です。年によって1問のこともあれば複数問のこともあります。

20問

2007〜2025年度の出題数

15/19年

出題があった年度

43.3%

全国の推定正答率

推定値のある問題3問の平均です。収録年度すべての平均ではありません。

65%

当サイト利用者の実測

当サイトの利用者9人による52回の解答から算出（同じ問題の2回目以降は数えていません）。

年度別の出題数

'07'10'15'20'25

2007〜2025年度の第1次試験、合計20問。空白の年はその年度に出題がなかったことを示します（本試験のみ。再試験と予想問題は含みません）。

この分野で問われること

2007〜2025年度から、この分野の問題だけを出題します。

原価計算: 製品やサービスの製造・提供にかかる原価を集計・計算する手続き。材料費・労務費・経費に分類され、実際原価計算と標準原価計算に大別される。製品の価格設定や収益管理の基礎となる。
法定福利費: 法律で事業主に負担が義務づけられている社会保険料等。健康保険料・厚生年金保険料・雇用保険料・労災保険料の事業主負担分が該当する。通勤手当や住宅手当は法定外の福利厚生費・給与手当として区別される。

分野そのもの。3本のものさしを分けられれば、分類の設問は落とさない

出題数は当サイト収録の第1次試験（本試験のみ）を集計したものです。問題文の著作権は一般社団法人中小企業診断協会に帰属します。このページに問題文・選択肢は掲載していません。