知識の大樹

Book-value Per Share（一株当たり純資産）の略。純資産を発行済株式数で割って算出し、PBR（株価純資産倍率）の分母として株式の割安・割高判断に用いられる。EPS×ROEでも算出できる関係にある。

Capital Asset Pricing Model（資本資産評価モデル）。株主資本コスト＝リスクフリー・レート＋β×市場リスクプレミアム で算定するモデル。株主資本コストには市場リスク（システマティックリスク）のみが反映される。

費用（Cost）・営業量（Volume）・利益（Profit）の相互関係を分析する手法。損益分岐点分析を含み、短期の意思決定や利益計画に用いられる。

Discounted Cash Flow（割引キャッシュフロー）法。企業が将来生み出すフリーキャッシュフロー（FCF）をWACCで割り引いた現在価値の合計として企業価値を算出する手法。

Earnings Before Interest Taxes Depreciation and Amortization（利払前・税引前・減価償却前利益）。営業利益＋減価償却費 で近似され、キャッシュベースの収益力を示す。設備投資水準や資本構成の異なる企業間比較に有用。

Earnings Per Share（一株当たり当期純利益）の略。当期純利益を発行済株式総数で割った値。株主の投資1株当たりの収益力を示す指標であり、PER（株価収益率）の計算に用いられる。

企業価値（EV＝株式時価総額＋有利子負債－現金預金）÷EBITDA で算定される指標。企業買収時の価値評価や国際比較に用いられる。

International Financial Reporting Standardsの略で、国際会計基準審議会が策定する国際財務報告基準。日本基準とは減損損失の戻入れの可否やリース会計の使用権モデル採用など相違点があり、両者の比較が試験で問われる。

Internal Rate of Return（内部収益率）法。投資のNPVがゼロとなる割引率（IRR）を求め、資本コストと比較して投資の可否を判断する手法。IRR>資本コストであれば投資を採択する。

ModiglianiとMillerが提唱した資本構成に関する理論。完全資本市場の仮定下では、企業価値は資本構成（負債比率）に依存しないとする（MM第一命題）。法人税を考慮すると負債の節税効果により企業価値が変化することも示す。

Net Present Value（正味現在価値）法。投資によって生じる将来のキャッシュフローを割引率で現在価値に換算し、初期投資額を差し引いた値（NPV）で投資の可否を判断する手法。NPV>0なら投資を採択する。

Price Book-value Ratio（株価純資産倍率）の略。株価を一株当たり純資産（BPS）で割った値。1倍を下回ると株価が解散価値を下回っていることを意味し、株式の割高・割安の判断指標として広く使われる。

Price Cash Flow Ratio（株価キャッシュフロー倍率）。株価÷1株当たりキャッシュフロー（当期純利益＋減価償却費）で算定される指標。PERの補完指標として使われる。

Price Earnings Ratio（株価収益率）の略。株価を一株当たり当期純利益（EPS）で割った値。投資家が1円の利益に対して何円の株価を支払っているかを示し、株価の割高・割安の判断に使われる。

Return on Assets（総資本利益率）の略。事業利益（営業利益＋受取利息・配当金）を総資本で割った比率で、調達した資本全体に対する収益力を示す。ROEとROAの差は財務レバレッジの効果を反映する。

Return on Equity（自己資本利益率）の略。当期純利益を自己資本で割った比率で、株主が拠出した資本に対してどれだけの利益を獲得したかを示す。デュポン分析では売上高純利益率×総資本回転率×財務レバレッジに分解できる。

Weighted Average Cost of Capital（加重平均資本コスト）の略。負債コストと株主資本コストをそれぞれの構成比で加重平均した資本コスト。DCF法による企業価値評価における割引率として使用される。

個別企業・業界に固有のリスクで、分散投資によって除去できるリスク。非システマティックリスク・固有リスクとも呼ばれる。

事業利益÷支払利息で算定される指標。企業の金利支払能力を示し、高いほど支払能力が高い。

オプションの買い手が売り手に支払う対価（オプション料）。原資産価格と権利行使価格の差である本源的価値と、満期までの期待変動分である時間的価値から構成され、満期日の損益図を描く際の起点（コストの原点）となる。

将来の特定の期日に、特定の資産を特定の価格（権利行使価格）で売買する「権利」を売買するデリバティブ取引。買う権利をコールオプション、売る権利をプットオプションと呼ぶ。権利行使は任意であり、不利な場合は放棄できる。

企業や投資案件に実際に出入りする現金の流れ。損益計算上の利益とは異なり、減価償却費など非現金項目を調整して算出し、NPV法やDCF法など投資評価の基礎となる。キャッシュフロー計算書（現金の増減を区分表示する財務諸表）とは区別される概念である。

一定期間における企業の現金および現金同等物の増減を示す財務諸表。営業活動・投資活動・財務活動の3区分に分けて表示し、企業の資金繰りの実態を把握できる。

市場全体に影響する、分散投資によって除去できないリスク。金利変動・景気変動・政治リスクなどが該当し、市場リスクとも呼ばれる。β（ベータ）値によって個別証券の市場リスクへの感応度を測定する。

将来にわたって一定期間、異なる種類のキャッシュフローを交換する取引。代表的なものに金利スワップ（固定金利と変動金利の交換）と通貨スワップ（異通貨間の元本・利息の交換）がある。

売買目的・満期保有目的・子会社株式・関連会社株式のいずれにも該当しない有価証券。時価評価し、評価差額は原則として純資産の部に直接計上する（全部純資産直入法）。貸借対照表上は投資その他の資産に分類する。

資本取引から生じる剰余金のうち資本準備金以外のもの。自己株式処分差益などが該当し、繰越利益剰余金のマイナス（欠損）を補填するために取り崩すことが認められている。

コンピュータを動かすためのプログラム。CD-ROM等の有形媒体で取得した場合であっても、本質は無形の知的財産として無形固定資産に分類される。

負債の支払利息が損金算入されることで生じる法人税の節税効果。税引後負債コスト＝負債利子率×（1－実効税率）として表され、修正MM理論では負債比率の上昇が節税効果を通じて企業価値を高める要因として扱われる。

ROEを売上高純利益率×総資本回転率×財務レバレッジに分解して要因別に分析する手法。収益性・効率性・財務レバレッジの寄与を把握できる。

企業結合時に、取得原価が被取得企業の識別可能な純資産の時価を超える部分。無形固定資産として計上し、20年以内で規則的に償却する（販売費及び一般管理費）。

解約不能かつフルペイアウト（資産のコストのほぼ全部を借手が負担）の要件を満たすリース取引。資産を購入したのと実質的に同じとみなし、借手は資産・負債として貸借対照表に計上する。要件を満たさないオペレーティング・リースとの会計処理の違いが頻出論点である。

企業が事業活動から獲得し、投資家（株主・債権者）に自由に分配可能なキャッシュフロー。営業キャッシュフローから設備投資額を差し引いた値で概算され、企業価値評価の基礎となる。

個別証券の市場全体の動きに対する感応度を示す指標。市場ポートフォリオのベータを1として定義され、β>1なら市場より値動きが大きい（ハイリスク）、β<1なら市場より小さい（ローリスク）ことを示す。

保有資産や将来のキャッシュフローの価格変動リスクを、先物・オプション・スワップなどを用いて回避・軽減する取引。

複数の資産に分散投資することでリスクを低減できるという投資理論。マルコウィッツが提唱し、資産間の相関係数が低いほど分散効果が高くなる。効率的フロンティアや最適ポートフォリオの概念の基礎となる。

類似する上場企業のPERやPBRなどの倍率を対象企業に当てはめて価値を算定する企業価値評価手法。将来キャッシュフローを割り引くDCF法（インカム・アプローチ）と対比され、市場実勢を反映しやすい一方で比較対象企業の選定が結果を左右する。

固定資産を自ら購入せずに借り受けて使用する取引（リース）に関する会計処理。解約不能かつフルペイアウトの条件を満たすファイナンス・リースは、実質的な資産取得として貸借対照表に計上する。

無リスク資産（国債等）の収益率。資本コストの計算におけるリスクゼロの基準値として用いられる。

リスクを負担することに対して投資家が要求する追加的収益率。負債のリスクプレミアムには債務不履行リスクが反映され、株主資本のリスクプレミアムはCAPMではβ×市場リスクプレミアムで表される。

不確実なキャッシュフローをそのまま用い、リスクに応じて調整した割引率（リスクフリー・レート＋リスクプレミアム）で割り引く投資評価手法。

会計上の簿価と税務上の簿価の差のうち、将来の課税所得の計算において解消される差異。将来減算一時差異と将来加算一時差異に分類され、税効果会計の対象となる。

製造間接費の実際発生額と予算許容額の差。費目別の価格変動や使用量の変動を反映する。

製造過程で発生する不合格品（規格外品）。正常仕損は良品原価に算入し、異常仕損は非原価項目として期間費用処理する。

簿記の基本的な記録方法で、すべての取引を借方（左側）と貸方（右側）に振り分けて記録すること。借方合計と貸方合計は必ず一致し、複式簿記の根幹をなす。

企業が会計処理を記録するための帳簿（仕訳帳・総勘定元帳など）。会社法第432条により、閉鎖の時から10年間の保存が義務付けられる。電磁的記録による作成も認められる。

投資期間の平均会計利益÷平均投資額（または初期投資額）で算定される投資評価手法。会計利益を用いる簡便法だが、時間価値やキャッシュベースでない欠点がある。

棚卸資産の取得原価と期末の正味売却価額を比較し、いずれか低い方を貸借対照表価額とする評価基準。現行基準では棚卸資産の原則的評価方法。

実際単価と標準単価の差額に実際消費量を乗じて算定される差異。材料購入価格や労務費単価の変動を示す。

受注生産など製品ごとに原価を個別に集計する原価計算手法。製造指図書単位で原価を把握し、特注品・建設業などに適用される。