GDP概念・計測・統計

経済学・経済政策頻出度 A直近8年は毎年出る

経済学・経済政策の「GDP概念・計測・統計」は、2007〜2025年度（19年分）の第1次試験で30問が出題されています。出題があったのは19年のうち15年です。

直近8年に絞ると8年で出題があり、8年のうち8年という頻度は「毎年出る」にあたります。最優先。ここを落とすと合格が遠のく、というのがこの分野の位置づけです。

出題のあった年は平均2.0問で、1年に複数問が問われることの多い分野です。

30問

2007〜2025年度の出題数

15/19年

出題があった年度

60%

全国の推定正答率

推定値のある問題8問の平均です。収録年度すべての平均ではありません。

57%

当サイト利用者の実測

当サイトの利用者15人による163回の解答から算出（同じ問題の2回目以降は数えていません）。

年度別の出題数

'07'10'15'20'25

2007〜2025年度の第1次試験、合計30問。空白の年はその年度に出題がなかったことを示します（本試験のみ。再試験と予想問題は含みません）。

この分野で問われること

2007〜2025年度から、この分野の問題だけを出題します。

GDP（国内総生産）: 一定期間内に国内で生産されたすべての財・サービスの付加価値の合計。生産・支出・分配の三面から等しく計測でき（三面等価の原則）、一国の経済規模を示す代表的な指標。
GNI（国民総所得）: 居住者が国内外で受け取った所得の合計。GDPに海外からの所得の純受取を加えたもので、旧来のGNP（国民総生産）に対応する概念。
三面等価の原則: GDPが生産面・分配（所得）面・支出面のいずれから測定しても同額になるという国民経済計算上の恒等式。付加価値、要素所得、最終支出の合計が一致する。
国民所得（NI）: NNP（国民純生産）から間接税を差し引き補助金を加えた額。要素所得として分配可能な純生産価値を表す。
国民純生産（NNP）: GNI（国民総所得）から固定資本減耗を差し引いた額。資本ストックの目減り分を除いた「実質的に使える所得」を表す概念。
実質GDPと名目GDP: その年の価格で評価した生産額が名目GDP、基準年の価格で評価した生産額が実質GDP。両者の比がGDPデフレータであり、物価変動を除いた経済成長を測るには実質GDPを用いる。

出題数は当サイト収録の第1次試験（本試験のみ）を集計したものです。問題文の著作権は一般社団法人中小企業診断協会に帰属します。このページに問題文・選択肢は掲載していません。